民主社会のための弁護士会は次のような声明を出してフォーラムの主催者とその場所を提供した国家人権委員会を批判した。

「『同性愛転換治療』は医療現場で禁止されている人権侵害行為であり、転換や矯正などで性的指向が簡単に変えられるかのごとく誤った情報を流すことは同性愛に対する誤った認識を人々に植え付けてしまう」「このような『治療』は同性愛者自身の自己嫌悪を強めてうつ病、不安障害などを招く危険性が高い。性的マイノリティの人権を尊重すべき施設である国家人権委員会はなぜ反同性愛的人権侵害行事を開いたのか」

世論の反発の高まりなど気にも留めないのか、保守プロテスタント団体は、5月にも国会議員会館で「脱同性愛セミナー」を開催した。また、今月7日から17日まで、米国ニューヨーク、サンフランシスコ、ロサンゼルスで「脱同性愛人権国際キャンペーン」を開催している。