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これに対して、シティ・ホステル側は強く反発している。

同社は、賃貸契約は一方的な通告だけで無効になるものではない、ドイツ外務省は北朝鮮大使館に契約を打ち切るよう圧力をかけ、契約打ち切りをメディアに流すなどして、ビジネスを妨害した、そのため自社の存続が危うくなっている――などと主張している。同時に、ホステルの営業を継続する意向を示している。

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