北朝鮮の祖国平和統一委員会が運営する対南オンライン宣伝メディア『我が民族同士』が、最近、李明博大統領が全軍主要指揮官会議で天安艦事件の後続措置および対北安保体制の強化を述べた事に対し、侵略戦争の準備が加速化されていると反発した。

このメディアは10日、『破滅の崖っぷちへ疾走する戦争馬車』という題名の個人論評で、全軍主要指揮官会議が「『主敵論の復活』と『将兵精神の再武装』を取上げ、『国防改革2020』の全面改悪は侵略に向けた企みだ」と非難した。

「今後、米軍と連合し『リムパック』、『乙支（ウルチ）フリーダムガーディアン』を初めとする米韓合同軍事演習を実戦レベルで行うという暴言をはばからないでいる。韓国軍部の好戦勢力や保守が外部勢力の対朝敵対政策に基づいて我々との戦争を既定事実化し、これを実践に移し始めた明白な証拠」と強調した。

『戦争を扇動する主敵論復活策動』という題名の他の論評でも、韓国での主敵概念の復活論争に対する不満を浮?ｵた。

「我々を『最も好戦的な勢力』と見せかけ、『主敵概念』を復活させる思惑を露骨に浮?ｵたかと思えば、『大統領府』の核心関係者も主敵概念に関する検討を正式的に公言し出した」と主張した。

メディアはまた、韓国政府が「最近の厳しい情勢局面を利用し、我が共和国に対する『主敵概念』を公式明文化することによって、南朝鮮人民ら意識の中に同族対決意識を積極的に焚き付け、北進侵略戦争策動を本格的に行おうとしている。主敵論は対決論であり、対決は即ち戦争」と威嚇した。

「万が一、敵対勢力が最後まで北進侵略戦争の導火線に火を付けるならば、先軍で鍛えられた我が革命武力は即時に無慈悲な反撃で挑発者に懲罰を与え、同族を敵と見なす逆賊を残らず一掃するだろう」と警告した。