警視庁公安部が昨年12月、朝鮮大学校(東京・小平市)の元男性教員を詐欺容疑で逮捕。「北朝鮮の工作員だった」と発表した。近年において同種のケースは、2003年にも警視庁が、2012年には大阪府警が摘発している。これらのうち、2012年の事件では、ジャーナリストの李策氏が「北朝鮮の工作員」とされた男性を直接インタビューしている。以下は、「工作員」の肉声を込めたレポートである。

「久しぶりやな。いきなりでビックリしたで」

2013年2月のある日曜日の朝、突然の訪問だったにもかかわらず、男は愛想よく言って握手を求めてきた。会うのは12年ぶりだが、闊達さは昔と変わらない。促されるまま、近所の喫茶店に向かった。

「あんまり長い時間、付き合うことはでけへんぞ」

そんな物言いとは裏腹に、男は数時間にわたり、私の取材に付き合ってくれた。口は重く、受け答えはあくまで慎重である。しかし、断片的に語られた言葉の裏付け取材を通して見えてきたのは、北の情報工作の前で迷走する、日本のカウンター・インテリジェンスの現状だった。

3年間の共同生活

その男を、ここでは仮にYと呼ぶことにする。Yは1970年生まれで、私の朝鮮大学校(東京都小平市)時代の、同じ学部のひとつ上の先輩である。

朝鮮総連の幹部養成を目的とする朝大は全寮制であり、われわれは狭い寮内で3年にわたり寝食を共にした。卒業後は、総連の傘下組織で同僚だった時期もある。時には、私が中央省庁のクラブ記者たちと「勉強会」と称して開いていた飲み会にYも同席し、朝鮮半島情勢について夜を徹して話し合ったこともあった。

その後、われわれはいずれも総連を去った。Yは家業の運送会社を継ぐ傍ら学究の道へ進み、国籍も朝鮮から日本へ変えている。

もっとも、そんなYの足跡を知ったのは、つい最近のことである。きっかけは2012年6月21日、大阪府警外事課によって逮捕されたYが「北朝鮮の工作員である」と報道されたことだった。公安関係者が話す。

「Y摘発は、警察の北朝鮮関連事案では久々の『大手柄』とされています。府警には長官賞が授与され、Y追跡に当たった捜査員ら約150人がホテルの宴会場に集まり、打ち上げも行われた。今後、外事捜査員の教本にも重要事例として載せられる予定です」

「オレは認めてへん」

Yは1970年、兵庫県で在日朝鮮人として生まれた。

地元の朝鮮学校から朝大に進学。卒業後は同大学の講師を経て、総連の英字版機関紙で編集長を約2年務めた。同社を退社して家業を継いだのは、02年ごろのことである。その後、06年に神戸大学大学院に入学し、翌年には日本へ帰化した。

総連の機関紙編集長まで務めたほどの人物が帰化するなど、在日社会でも滅多に聞く話ではない。北の特殊機関員と接触し易いよう、海外で自由に動き回れる日本の旅券が欲しかったのだろうか。だとすると、Yは一体いつ、本国からリクルートされたのか。

私は、のっけから遠慮なく質問を浴びせた。

――報道を見て、本当に驚きましたよ。それにしてもいつからなんです?

「そう聞かれたら、10代の頃からと答えるべきやろな」

――それは世界観の形成過程の話でしょう。そういうことを聞きたいんじゃない。本国からの最初の「頼まれごと」は何だったんですか?

「その前に言うておくけど、オレは自分がスパイだなんて認めてへんし、違法な工作活動に手を染めていたわけではないんやで」

軍事情報を収集

Yは2013年4月末に、大阪地裁で懲役4年の実刑判決の言い渡しを受けた。ただし、そこで問われた罪状は「詐欺」だ。

中小企業支援のための公的な貸付制度を悪用。会社がアスベスト除去の新規事業を行うと装い、設備投資を行うと偽った見積書や融資の申請書を提出して、兵庫県と日本政策金融公庫から融資金計約2500万円をだまし取ったというものだ。これだけを見れば、純然たる経済事犯である。

ただ、これがYの活動を知るための「入口」として立件されたものであることは明らかだった。実際、捜査・裁判の過程でもYは従犯と認定されており、「融資を受けないか」と持ちかけた金融ブローカーこそ主犯だったと明かされている。

「(詐欺は)家業の資金繰りが苦しくてやったことや。それでも非は自分にある。取り調べにも素直に応じた。なのに、ぜんぜん保釈が認められず約100日も拘置された。取調官は朝から晩まで、工作活動がどうのとそんな話ばっかりや」(Y)

Yの活動の主な内容は、軍事や政治経済の公開情報を収集する「OSINT」(オシント)だったと見られている。これは「オープン・ソース・インテリジェンス」を略した言葉で、情報源となるのは各種報道や書籍、論文など、ほとんど誰もが入手可能なものだ。

「本人は府警に対して、集めた情報を北朝鮮の人間に渡していたことは認めています。ただ目的については、『日朝関係の発展のため』との主張で一貫しているようです」(全国紙記者)

脱北者の関係団体に接近

もっともYの場合、単なるオシントではなく、より積極的な行動に出ていたようだ。公安関係者が話す。

「日本国籍取得後の2008年10月、公安調査庁や外務省の専門調査員の採用試験に応募しているのです。このときは書類選考で落ちましたが、彼は国立大の大学院生の顔も持つなど、活動の幅を広げるのに余念がなかった。マスコミにも知人が多く、知人の大学教員を通じて日本政府に接触を持ちかけたりもしていた。脱北者情報を扱う民間団体で臨時スタッフとして働いていたこともある」

北の工作員と言われる人間が脱北者関係の民間団体に近付くとは、穏当でない。団体関係者はこう話す。

「彼は北朝鮮国内のコメ価格などのデータ整理を黙々とこなしていましたね。情報の処理能力は非常に優れていて、今後の付き合いが楽しみだった。今となっては何か別の目的があったのかと疑ってしまいますが……」

涙を流した北の幹部

一体、どんな目的があったのか。本人の説明はこうだ。

「その団体が出している本があるやろ。北朝鮮の飢餓の現状なんかを、写真入りで詳しくまとめているやつ。あれを北朝鮮の人間に渡したら、『こんなの初めて見た』と言うて、涙を流しとったんや。それで、こういう情報も本国には必要なんやと……」

言わんとしていることは、わからなくもない。

北の国民生活の惨状については当然、向こうの当局も承知しているだろう。しかし、客観的なジャーナリズムなど存在せず、臭いものにはフタをする官僚組織の体質から言って、飢えに苦しむ人々の実情を写真や映像入りでまとめた報告資料が作られるはずもない。庶民とかけ離れた生活を送る高級幹部たちのほとんどは、実情を直視した経験に乏しいのだ。

しかし、支配階級といえども人の子である。生々しい情報に接し、涙することもあるだろう。そういう情報がもっと本国に伝わるべきだと考え、団体の活動にも興味を覚えた――。

Yが言いたいのは、こういうことだ。ただ、彼が自らの活動の全貌を語らない以上、それが真意であるかどうかを見極めるのは、難しいと言わざるを得ない。

暗号化ソフトを駆使

一方、府警の調べでは、Yは2カ月に1回のペースで北京や香港、タイ、マレーシア、インドネシアに渡航していた。

そこで北朝鮮の軍関係者と接触し、各種情報と引き換えに多額の米ドルを受け取っていたとされる。その額は過去5年間で、少なくとも25万ドルに上っていたという。

また、海外とのやり取りにおいては、2通りの方法で暗号化されたメールも駆使していた。

ひとつは「換字表」と呼ばれるものを使ったもので、特定の単語をまったく意味の異なる言葉に置き換えるものだ。たとえば、「マレーシアで防衛省の資料を受け取る」という文章が、「妹のところで京都大学の写真を受け取る」に化けるといった具合である。

そしてもうひとつが、「ステガノグラフィー(ステガノ)」と呼ばれる暗号化ソフトを使う手法だ。これは、画像データにメッセージを埋め込んで隠すもので、特殊な操作をしなければファイルを開いても風景写真が出てくるだけ、というシロモノである。

誰と接触していたのか

サッカーと英語が得意で、笑顔を絶やさない〝ネアカ〟な男。学生時代、そんな印象で見ていたYが、スパイ映画さながらの暗号を駆使していたとは、正直驚きだった。本人にただすと、意外なほどあっさりとステガノの使用を認めた。

「これは警察に聞いて知ったのやけど、オレの使うてたやつは、韓国で(北朝鮮工作員が使用して)見つかったソフトより、2段階ほどバージョン・アップしたものらしい。何でそんなもんが必要だったかって?そらまあ、あっち(本国)の事情が大きいな。色んな所から見られてるやろうから……」

自分の接触していた北朝鮮の人間は、米国や韓国、中国の情報機関から常に監視されている――Yの言葉は、こう示唆したも同然だった。

ただ、具体的にどんな内容を暗号化していたかについては、最後まで語ることはなかった。情報機関筋が話す。

「北朝鮮の情報活動でステガノが使われていた例は、国内では初めて。府警はYが暗号化したファイルの解読にスーパーコンピューターを使っているのだが、それでも開けないものがたくさんあるらしい」

府警が解き明かせなかったのは、暗号化ファイルの内容だけにとどまらない。本国から与えられた「使命」をはじめ、Yの活動の核心をなす部分が、ほとんど未解明なのである。

「日本の警察には不可能」

最大の謎は、Yが海外で接触していた相手の素性だ。

マスコミは警察発表を受けて「軍関係者」などと報じているが、実際のところ、府警はYの接触相手が何者であったのか、特定するには至っていない。

「府警はYが米国の調査会社からインターネットで購入した計120万円分の報告書2点を無断で複製、海外の人物にメール送信したとして、著作権法違反の容疑でも摘発しています。報告書には、世界の軍事情報などが盛り込まれていました。

この件は罰金50万円の略式起訴で終わるのですが、Yが海外のどんな人物に送信したのかは解明できていません。わかっているのは、彼の接触相手が複数に上るということぐらいです。米国や韓国の情報機関と違って、海外で活動する北の工作員の素性を調べ上げるなど、そもそも日本の警察には不可能なんです」(全国紙記者)

ちなみに産経新聞だけは、Yに指令を下していたのは「偵察総局」であると断定しているが、その根拠は「警察以外の第三者を通じ、韓国当局から入手した情報」(前出・全国紙記者)だとされる。

偵察総局は2009年4月、特殊機関の再編成によって、朝鮮人民軍偵察局に朝鮮労働党の作戦部と35号室が統合されて誕生した。2009年は金正恩が後継者に決まり、金正日からの権力移譲が急ピッチで進められていた時期だ。そんな経緯から、偵察総局は金正恩の「親衛勢力」とも目されている。

「軍人同士で会いたい」

一体、Yはどんな人物と接触していたのか。

本人に直接ただしてみたものの、こう言って煙に巻かれた。

「あっちは兵役があるんやから、男はみんな軍関係者みたいなものやんか。それに偵察総局みたいな特殊機関の人間が、名刺を差し出してくるわけもない。仮に、どこそこの機関の所属です、と自己紹介された所で、それが本当だとどうしてわかる?」

とはいえ、相手の素性をまったく知らぬまま、外事警察のターゲットになるような「危ない橋」を渡るはずもない。Yは間違いなく、接触相手の正体を知っているのだ。

実は一度だけ、Yの接触相手が正体を現しそうな局面があった。大学教員を通じ、日本政府に接触を図ったとされる一件である。

新聞報道によれば、Yは2012年4月、大学教員に連絡。「最高司令官(金正恩氏)の意向」として(1)敵対する関係でも接触する関係が必要(2)第三国で軍人同士で会いたい(3)交渉の最終目的は設けない―の3点を提示し、日本政府との接触を求めたという。

「新聞報道は違う」

これについてYは、次のように話した。

「概ね事実やけど、ニュアンスが違う。まず、その大学教員と知り合ったのは大学院に入った2006年の春ごろで、きっかけはゼミの指導教授の紹介やった。互いに誘い合う飲み友達で、日朝両国の懸案について中長期的にやり取りできる対話の場を作ろうと話し合った。そこに、『敵対する関係でも接触する関係が必要』という本国の意向が働いていたのは事実や」

ほかの質問にはあいまいに答えていたYも、この問題に限ってはかなり詳細に説明した。もしかしたら、こうした日朝の「ルート作り」こそが、彼の本来の「使命」だったのかもしれない。

続けて本人の話を聞こう。

「『軍人同士で会いたい』とは言うてないし、『交渉の最終目的は設けない』というのも少し違う。事前に議題を決めずに会って、互いの関心事を出し合いましょうというのが本来の趣旨や。そうすれば自ずと安全保障について話すことになるから、軍関係者が席に着くことも考えられるというわけや。

「第一候補」は石破氏

ただ、こちらの望みはあくまで『グラスルーツ(草の根)』レベルでの交流で、政府高官を引っ張り出すつもりはなかった。新聞には、こちらが松原仁拉致担当相(当時)に接触を図ったように書かれているけど、それは違う。あっちの方が大学教員を通じて、『自分につないでくれ』と言ってきたというのが真相や」

この説明について、件の大学教員に事実かどうか確認したところ、「自分とYさんとの間に若干の認識の違いがあったかもしれないが、経緯としては間違いない」との回答が得られた。また、Yはこうも言っていた。

「松原サイドからの打診を受けて、本国は悩んだ。近いうちに民主党から自民党に政権交代する可能性が高かったからな。それを先方に伝えたら、『政権交代したら、必ず自民党の実力者にバトンタッチする』と言うてきた。その第一候補として名前の挙がったのが、石破茂幹事長や」

松原サイドが自民党きっての「安保政策通」である石破の名前を持ち出したのは、やはりYの背後に、北朝鮮軍部の影を見ていたからだろうか。あるいは一方において核開発を加速させる最中、Yを通じて密かに対話を打診してきた北の姿勢に、ただならぬものを感じたからかもしれない。もし交渉が継続されていたのなら、政権与党の中枢と北朝鮮軍部との間に独自チャンネルが開かれた可能性もあった。Yは言う。

「ウリナラ(わが国)かて、戦争なんかしとうはないねん。でも状況しだいでは、万が一のことが起きてしまう。そうなりかけた時に、対話の場があるのとないのとでは大違いやないか」

ちなみに新聞報道の中には、Yが日本政府側に「政府認定の拉致被害者以外にも特殊な環境で暮らす日本人がいる可能性があり、そういう問題を解決したい」と示唆したとする内容のものがあった。

これについて、Yはキッパリと否定する。

「こちらからそんな話を持ち出した事実は一切ない。ただし対話の場ができれば、日本側が拉致問題を持ち出してくるのは承知の上や。そこから解決につながるかは未知数やけど、話し合いをせんことには何も始まらんやんか」

しかし結局のところ、日朝が「Yルート」での対話を持つことはなかった。最初の接触に向けた調整中に、Yが逮捕されてしまったからだ。

そのことをもって府警を責めるのは筋違いかも知れないが、情報当局者の中から「もったいない」「どうして、もっと様子を見なかったのか」という声が聞かれるのも事実だ。

ちょうどYが逮捕された直後から2013年の春にかけて、朝鮮半島は北の軍事挑発によって情勢が緊張の度を増していた。対話ルートを構築する必要性は、いつになく高まっていたのだ。再び同様の事態に見舞われたとき、われわれは何ら対話の手段も持たぬまま、危機の激化に身をまかせねばならないのだろうか。

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