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北朝鮮とイランが核保有国になると、北東アジアと中東で、核がすさまじいスピードで拡散する可能性があるという主張が出た。

アメリカの民間軍事情報分析会社である「ジェインス・インフォメーショングループ」の核専門家であるクリスティーナ・リン博士は、21日にワシントンの韓米経済研究所(KEI)の学術論文発表の場で、「韓国は北朝鮮・シリア・イランの核の連携による様々な脅威に立ち向かうため、アメリカはもちろん、イスラエルとの情報共有活動も強化しなければならない」と発表した。

リン博士はこの日、「北朝鮮・シリア・イランの核連携と、イスラエルと韓国への戦略的な意味」という講演で、イランの核が中東の地域問題ではないのと同様に、北朝鮮の核もアジアだけの問題ではないと強調した。

また、悪の枢軸と呼ばれる北朝鮮・シリア・イランの核連携問題を扱うことは、国際安保としても重要な意味がある。イランが核保有国になれば、サウジアラビアとエジプトまで核保有に乗り出すことになるため、中東地域での核拡散を防ぐことは難しくなる。

北朝鮮の核保有は日本、韓国、台湾まで核兵器開発に乗り出すなど、ドミノ現象が北東アジアに起きうる可能性があるという。特に、日本は十分な技術があるため早いうちに核兵器が生産できると見られる。

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そのため、中国も北朝鮮の核が中国の経済発展にマイナスの影響を及ぼすのはもちろん、日本の核兵器政策転換や再武装、日米安保の強化、そして中国の影響力の減少にまで影響があると思われる朝鮮半島の未来に特に懸念を見せている。

北朝鮮が核を持つことになると、安保体制や米韓、日米の同盟関係に変化が現れるため、北朝鮮・シリア・イランの核連携に立ち向かうためには日本・アメリカ・韓国・イスラエルとの情報共有と話し合いが重要だという。

特に、北朝鮮が国際社会の要求に反発し続け、イランとシリアのような国を通じて大量破壊兵器(WMD)の実験や開発に取り組んでいるため、韓国とイスラエルが北朝鮮とシリア、イランの秘密活動や協力について調べるために、情報の共有が重要だという。

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北朝鮮とイランはこれまで長い間、韓国とイスラエルの核問題と関連した情報の共有がなかった点を悪用してきた。最近、韓国とイスラエルが話し合いをはじめ、ヒズボラとハマスの連携だけではなく北朝鮮・シリア・イランの連携についても情報の共有を強化し始めたという。

リン博士はこうした問題に対応するためには、中東での原油供給先を多様化し、北東アジアのエネルギー安保体制を構築する必要があると提案した。