北朝鮮の非対称戦力と量的な優位性に対応するためには、韓国の国防戦力をロボット中心の戦力に発展させなければならないという主張が、提起された。

イ・ウォンスンKAIST招聘教授（濫??y将）は、同日、京畿道広州市の特殊戦教育団で開かれた「2011陸軍討論会：国防改革の成功、陸軍の未来は」で、「外国軍は危険地域でロボットを活用し、戦闘員の命を保護している」と主張した。

同教授は、米国のMQ – 9、イスラエルの地上、海洋ロボットの活用事例を言及し、韓国型の国防ロボット開発の重要性を強調、外国製ロボットの国内での実験と実戦配置を提案した。

「韓国はロボットの技術力も高い水準であり、関連法の制定が整備され、国防ロボット分野だけでも対北戦力の量的優位性をもった非対称戦力になるように、国家と国民の支援が必要だ」と強調した。

現在、韓国航空宇宙研究院で偵察用無人機を開発中であり、国防科学研究所と生産技術研究院が監視・偵察・警戒・地雷探知・軍需品の輸送などを用途としたロボットの開発が進められている。

防衛戦力のロボット化を推進する財源について、「実験に必要な装備・物資を保有、開発している国内の期間と実験契約を締結し、陸軍が性舶]価、試験会場の提供などでサポートする協調関係を構築する事で予算を削減する事が出来るだろう」と提案した。

また、海外からの導入と関連し、国情院の協力により確保する方策を模索すべきだと主張した。「米軍が無人戦闘機を確保するために、CIAの予算支援を受けた事例や、過去に陸軍がイスラエルの無人戦闘機の実験を行うにあたって、国情院から予算の支援を受けた事例などを参考にした支援対策が必要」と述べた。

また、ドイツのように平和統一を実現するためには、北朝鮮軍が保有する兵力と装備に比べ約3倍以上の兵力と装備が必要だと主張した。

「これまで郷土防衛訓練で、特戦司令部要員を北朝鮮の特殊部隊員と仮定して国家の重要施設に侵入させた際に、90％以上の成功率だった。（韓国軍が）真剣に悩まなければならない事項」と明らかにした。

「2008年の郷土師団の戦闘実験の際に、似た内容の訓練を元北朝鮮の特殊部隊員らに公開したが、脱北者らは北の特殊要員が韓国の重要施設の9割は進入可能と、と言った」と伝えた。