昨日、記者に不審なメール一通が届いた。送信者IDは「friend」で、メールのタイトルは『北朝鮮革命』だった。

数日前にも同様の『北朝鮮革命組織』というファイルが添付されたメールを受け取った。このファイルを開いてみたが、パソコンが突如停止してしまった。ウイルスソフトで検査した結果、ハッキングツールだった。

こうした経験から、『北朝鮮革命』メールはすぐに削除した。我々をターゲットとした緻密な攻撃であると思った。

ところが、この様なメールを筆者だけが受け取ったのでは無かった。今月15日に脱北者団体や北朝鮮人権団体の関係者らも、『北朝鮮研究センター』という幽霊団体から「北朝鮮市場の価格状況」「原稿をお送り致しますので、業務の参考にしてください」などのメールを受け取ったという。

北朝鮮でコンピューター工学科教授だったキム・フングァンNK知識人連帯代表は「北朝鮮関連の韓国の市民団体関係者から内部情報を得るのが目的だろう。そのためにハッキングツールを送るのは北朝鮮しかない」と述べた。北朝鮮・総参謀部傘下の電子戦局が発送した可能性が高いという。

最近では、韓国政府系のコンピュータセキュリティ機関から、本紙記者のEメールが北朝鮮にハッキングされたとの連絡を受けた。数ヶ月前には北朝鮮の犯行と推定されているDDoS攻撃を受け、本紙サイトへの接続が出来ない状況に陥っていた。

これらの状況から、北朝鮮のサイバー戦が国家からNGO、マスコミ、個人に拡大される傾向にあると判断される。

筆者は丹東特派員時代に、北朝鮮当局の情報戦を遂行すると推定される一派を目撃したことがある。この当時、丹東では北朝鮮が2004年から星海ホテルに100坪を超えるオフィスを設け、ブロードバンドネットワークを構築して専門的な情報戦を繰り広げているとの話が広がっていた。

北朝鮮は選りすぐりの秀才だけを厳選し、子供のころからハッキングの訓練をさせる。金策工科大学と金日成総合大学の卒業生から少数の人材を選別し、人民武力部121所と中央党調査部が選抜し、専門的なハッカーとして育成するという。

4年前に筆者は彼らと遭遇したことがある。丹東市9中学校の近隣のプールで、北朝鮮の青年20人が集団で水遊びを楽しんでいた。彼らが中国のプールで騒いでいる姿に中国人も驚いていた。

筆者が1人の青年に「朝鮮から来たのか」と尋ねると、「はい」と答えた。仕事を訪ねると「コンピュータ」と答え、丹東に滞在する期間を尋ねると「当分」とだけ答え、警戒心を露わにした。これ以上の接近は出来なかった。

あの青年が私にメールを送った北朝鮮のハッカーである可能性は低いが、完全に違うとも言えない。私は今、メールだけでなく、様々なルートでインターネット上での情報戦に備えなければならない。

最近韓国メディアは、南北間のサイバー戦が開始されれば、15分で我が国の主要機関や施設が麻痺する可能性があると報じた。北朝鮮がその気になれば、いつでも出来る時代であるのだ。

北朝鮮の脅威を過大評価する必要はないが、北朝鮮がサイバー攻撃を狙っている以上、対応策に不備があってはならない。官民が共同で取り組む必要がある時だ。