天安艦の沈没の原因に『北朝鮮の関連説』が浮上し、６カ国協議の再開が予想できなくなった。

沈没当初は北朝鮮の関連性が低い米韓当局は発表したが、艦尾部分の切断面などが公開され『外部からの衝撃』による沈没の可能性が高くなり、米韓両国の６カ国協議に対する立場に変化が現れた。

今回の沈没が６カ国協議再開の重要な要素として浮上したのだ。これまで米韓両国が主導してきた６カ国協議の再開プロセスも沈没原因を究明した後とし、事実上先送りになってしまった。

実際に米国国務省のキャンベル次官補は１４日、「 原因究明を優先すべきだ。それの後、核問題をめぐる６か国協議再開の議論を進める」と示した。

６カ国協議の再開と関連し「原因究明の後、今後の方向性について判断を下すことが可能になる。最新の状況を基に、次の措置を取ることで米韓両国の意見は一致している」と話した。

外交通商部のキム・ヨンャ燈?ｹ官も１５日の定例記者会見で、「原因究明の結果に伴う対処方法を検討している」と話した。

この発言は米韓両国が６カ国協議の再開において、沈没原因の究明が非常に重要なポイントとなっていることを意味する。

事件当初の米国は「北との関連性を推定できる根拠がない」、「原因は推測しない」（キャンベル次官補）と意見を示してきた。だが北の関連性が高くなり、立場を変えたと思われる。

外交部の関係者は９日に記者会見を開き、「仮想の状況なので、はっきりと言い切れない。現在調査中なので予測は難しいが、６カ国協議に影響がないとは断定できない」と話した。そして違う政府関係者も６日、「原因究明の結果次第で６カ国協議の再開が難しくなることも有り得る」と話した。

北朝鮮専門家らも沈没の原因が明確にされる前には、６カ国協議の再開は難しいと予想している。

世宗研究所のホン・ヒョンイク首席研究委員はデイリーNKとの電話インタビューで、「外部からの衝撃によって沈没したのえあれば、北の関連性が高いといえる。米国は韓国政府の立場を考慮せず６カ国協議の再開を押し付けることはできない。北との関連がある場合、米韓協力という意味でも６カ国協議の再開は難しい」と予想した。

２日に韓国を訪れたアメリカのキャンベル次官補は朝鮮半島平和交渉本部のウィ・ソンラク本部長との面談の場で、沈没事故と関連した両国の対応方向について話し合った。

また金正日の訪中が予想より遅れている為、６カ国協議の再開プロセスにブレーキがかかっている状況だ。金正日が訪中すれば６カ国協議の再開に青信号が出ると期待されたが、金正日の訪中は先送りの状態だ。

一部では金正日が訪中しなかった理由に天安艦沈没事故を挙げている。北の関連が発覚した場合、金正日の訪中効果が無くなる為、金正日は現況を分析していると言う。

ホン研究委員は、「 天安艦沈没が金正日の訪中を先送している。金正日としては訪中し、経済支援と６カ国協議の復帰を約束した状態で北の関連が発覚した場合、全てが水の泡となってしまい、これを恐れて訪中を先送りにしたと思う」と、予想した。