2月28日に始まった米国とイスラエルによる対イラン大規模攻撃で、イランの防空網がほぼ抵抗を示さず、早期に無力化されたことが、欧米主要メディアや軍事専門家の分析で明らかになった。最大の要因は、電子戦（EW）による指揮通信網の制圧とされ、同様の構造を持つ北朝鮮防空体制の脆弱性にも改めて注目が集まっている。

欧米メディアによると、攻撃初動で米軍は電子妨害機やサイバー戦部隊を投入し、イランの防空指揮網とレーダー通信を集中的に攪乱。イスラエル軍の精密誘導弾や巡航ミサイルは、迎撃をほぼ受けずに核関連施設や革命防衛隊司令部に命中した。迎撃ミサイル発射の映像や大規模防空戦闘の痕跡は極めて限定的で、「事実上、制空権は初日に奪取された」との見方が広がっている。

（参考記事：第4次中東戦争が勃発、北朝鮮空軍とイスラエルF4戦闘機の死闘）

欧州の軍事研究機関は、イランの防空網について「装備自体は中東有数だが、統合指揮と通信の脆弱性が致命的だった」と指摘。S-300や国産防空ミサイル「バヴァル373」などの装備が分散配置されていた一方、中央司令部への依存度が極端に高く、通信遮断によって一斉に機能不全に陥ったと分析した。

この構造は、北朝鮮の防空体制とも酷似している。